「賃貸物件による不動産投資を検討しているものの、どんな賃貸物件を選ぶか迷っている」という方は、ペット可物件も検討対象のひとつとして考えてみてはいかがでしょう。
今回はペット可物件の需要の傾向や投資家目線でのメリット・デメリットおよび注意点を解説していきますので、ぜひご覧ください。
ペット可物件が不動産投資の狙い目とされるのは需要の高まりが要因
数ある不動産投資でも、ペット可物件は狙い目のひとつとされていますが、その最大の理由は物件自体の需要が年々高まっているという現実があるからです。
日本は以前からペットブームといわれていましたが、さらに新型コロナウイルスによるステイホーム推奨の流れが加わり、飼育意向がさらに高まりました。
自宅での時間の充実度アップや精神的癒しのためにも、ペットの需要がより高まってきたというわけです。
そうした流れを受けて、今も賃貸物件市場ではペット可物件の数が増えてきているのです。
ペット可物件で不動産投資をすることのメリットとデメリット
不動産投資でペット可物件を選ぶメリットとしてまず挙げられるのが、ペット不可の賃貸物件と比べると、入居者が長く住み続けてくれる傾向があるということです。
さらにペット可物件に住んでいた方が引っ越しを考える際、多くは「次もペット可物件を」という考えになるため、空室リスクが低いのも大きなメリットです。
そして、物件数が増えてきているとはいえ、割合としてはまだペット不可物件のほうが多いので、ペット可とするだけで他の物件との差別化ができるというメリットもあります。
デメリットは、ペット不可物件と比べると原状回復費用が高額になりがちということです。
さらに、元はペット可物件ではなかった物件をペット可物件にする場合は、以前からの入居者とのトラブルが発生するというリスクもあります。
ペット可物件で不動産投資をするにあたっての主な注意点
不動産投資においてペット可物件を運用する際の注意点としてまず挙げられるのが、ペットの規定を作っておくことです。
飼えるペットの種類や数だけではなく、ベランダでの飼育不可、廊下や階段といった共用部でのペットの扱いなどのルールを決めておきましょう。
また、賃貸借契約書や重要事項説明書において借主と貸主が負担する原状回復費用の範囲を明らかにしておくなど、条件をきちんと決めておくことも大切です。
そして「建物の一部だけでなく建物全体をペット可にする」というのも大きな注意点です。
建物の一部だけをペット可の形態にすることは、ペット不可エリアの入居者とトラブルが発生するリスクが高いため避けましょう。
まとめ
以前からのペットブームにくわえて新型コロナウイルスの影響もあって、ペット可物件はニーズの高い狙い目の不動産投資対象のひとつとなっています。
しかし原状回復など、ペット可物件ならではのデメリットや注意点もあることは理解しておきましょう。
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